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“自民党が公約にした国民一律2万円給付の財源は余った税収、つまり現役世代の負担。 ちなみに森山幹事長の父は朝鮮の帰化人です。 そして住民税非課税世帯は+2万です。 つまり朝鮮、中国人は4万だね。 つまりそーゆーこと。”
— Xユーザーの髙橋𝕏羚@闇を暴く人。さん: 「自民党が公約にした国民一律2万円給付の財源は余った税収、つまり現役世代の負担。 ちなみに森山幹事長の父は朝鮮の帰化人です。 そして住民税非課税世帯は+2万です。 つまり朝鮮、中国人は4万だね。 つまりそーゆーこと。 https://t.co/rbLCiO58Ni」 / X
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“いやほんとガチでこいつヤバすぎだよ 【岩屋外相】中国共産党と“情報操作協定”に合意か ネット検閲で世論誘導?外患誘致の疑いも…外務省は隠蔽中”
— Xユーザーのまったりくん®︎さん: 「いやほんとガチでこいつヤバすぎだよ 【岩屋外相】中国共産党と“情報操作協定”に合意か ネット検閲で世論誘導?外患誘致の疑いも…外務省は隠蔽中 ※動画 - jnnavi https://t.co/KnkvXvPtwL」 / X
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“「みんな、阪神大震災のこと忘れちゃったの?」 私は神戸出身です。 中学生の時に阪神淡路大震災を経験しました。 今、麻生内閣の支持率が下がり、 次の選挙で民主党が政権を取ろうとしています。 みんな、あの震災のこともう忘れちゃったんですか? 民主党は旧社会党の議員が7割を占める政党です。 名前は民主党に変わりましたが、 実態は土井たか子や村山富市がいたあの社会党と変わりません。 あの震災の時、村山内閣が何をやったか、 みんなもう忘れちゃったんですか? その反自衛隊思想から自衛隊の出動を取り返しのつかないほど 遅らせ、多くの人々を死に追いやったこと。 泣きながら自衛隊の出動を国会で要請した地元議員に、 薄汚い野次を飛ばした社会党議員のこと。 自衛隊より先に現地入りした辻元清美等が、私たち被災者に 「自衛隊は違憲です。自衛隊から食料を受け取らないでください。」 と書かれたビラを配っていたこと。 本当にみんな忘れちゃったんですか? これを読んだ時、戦慄が走りました。”
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国民はキチンと見てます。 (via syunin)
蓮舫氏を節電担当相、辻元氏をボランティア担当首相補佐官に 2011.3.13 17:12 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110313/plc11031317120014-n1.htm
(via ittm)
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栄枯盛衰・歴史は繰り返す…とはいうが、同じ轍は踏まないようにできないものかね?
歴史は繰り返します。
かつてアメリカには、巨大家電メーカーが君臨していました。
RCA社 (カラーTV放送方式のNTSCを開発、RCAコネクタに名前が残る)
GE(General Electric)社 (トーマス・エジソンが設立した由緒ある巨大企業)
Zenith Electronics社 (アマチュア無線家が創業、米国の松下的企業、現在は韓国LGの子会社)
Magnavox社 (ボイスコイルを使ったスピーカーを発明、現在はPhilipsの子会社)
Philco社
Sylvania社
昭和30年代~40年代の日本の家電メーカーは束になっても、これらの米国家電メーカーの足元にも及びませんでした。
昭和30年代(1955年代)に、日本のお金持ちの家に行くと、RCA社のTV、GE社のエアコンが在りました。
日本の家電メーカーは、これらの米国家電メーカーのTV受像機等を購入して「生体解剖」と言われるリバース・エンジニアリングを行い、事実上の「パクリ」製品を製造していました。
昭和50年(1975年代)に低価格で高信頼、小さい、という特徴を持った日本製の家電製品が、米国を初め��して欧州から中東地域まで、大量に輸出されました。
この日本家電躍進の原動力となったのは、大量の安い労働力と、米国が役立たないと予想した「トランジスタ」の改良を行い、トランジスタ技術を米国より早く実用化した事でした。(米国企業は、トランジスタでは、信頼性の確保、高周波、高電圧、大電流の制御は難しいと予想した)
日本の家電メーカーの躍進により、米国の全ての家電メーカーは、撤退、倒産、買収により市場から消えました。
日本の家電メーカーが、米国の家電メーカーのブランドを購入して、米国民が安心する歴史ある米国家電メーカーのブランド名で自社製品を発売した事もありました。
(例:NECは米国の老舗ブランド名「パッカードベル」を表示して自社製品を米国で販売した)
その頃、歴史の繰り返しが始まりかけていました。
1980年頃、NECの技術者は、「三星(現:サムスン)は、ケーブル作りの下請けとして使っている。製造技術がまだまだなので、NECの技術者が現地に出向いて、製造技術を指導している」と館長に語っていました。
1986年頃に館長は、Z80を搭載した少し複雑なCPU基板の製造を、三星(現:サムスン)と、ラッキーゴールドスター(現:LG)へ、正式ルートを使い、各社の上層部へ依頼しました。
その時の回答は、「現時点では、依頼いたいた基板を我々は製造出来ない。しかし、将来、この基板を作れるようなるため、我々は努力を続ける」とい��回答が館長にありました。
1990年頃、毎週日曜の夜に、成田空港の入国ロビーの出口にビデオカメラを設置して、入国者の撮影行為が行われている、という話題が広がりました。
日本人技術者が、週末を利用して、韓国企業で技術指導のアルバイトをしている例が増えて、その証拠集めで、日本企業側が日曜の夜に韓国から帰国する人達を撮影していたとの事でした。
1990年代前半ぐらいに、SONYの社内で衝撃的なレポートが回覧されました。
サムスン社の家庭用TVの性能が、SONYの家庭用ローエンドTV製品の性能を上回ったという内容でした。(SONYの技術職から館長が聴いた話)
日本の技術者の給与水準が世界レベルと比較して、とても低いので、日本の技術者へ、韓国企業や中国企業が高給でアルバイトするよう誘う事例が増えました。
日本の電機メーカーの経営者が、戦争中にレーダーやソナーを開発していた、たたき上げ技術者の出身者から、サラリーマン経営者に世代交代してからは、リスクが有る挑戦的な開発事業より、短期的に利益が上がるリストラが優先されました。
日本企業がリストラすると、人材が海外に流失して、日本企業が工場を閉鎖すると、生産設備が安価で海外に売却されるという繰り返しになりました。
大手電機メーカーの半導体部門が高利益を上げても、その利益は、全社的に利用されて、半導体部門への戦略的投資には使われませんでした。
大胆な戦略投資を行う、韓国などの半導体メーカーに、日本の半導体メーカーが量産規模で負けるようになりました。
現在のベクトルのまま進行すると、日本の家電メーカーは、かつての米国の家電メーカーと同じ道を進む可能性が高いです。
SONYの売り上げと利益の大部分は、ゲーム、エンタメ、映画、音楽、金融です。
かつての家電メーカーだった頃のSONYとは別の形態ですが、GEと同じで、形を変えて生き残るでしょう。
重電やエンタメ、金融などを除く、純粋な家電や半導体の売り上げを比較すれば、日本の電機メーカーが束になってもサムスン社1社に及ばないほどの差が付いているのが現実です。
中国メーカーなどは、日本人が安心して自社製品を購入するように、日本の有名ブランドを取得して、自社製品に日本の懐かしいブランドを付けて売るようになっています。
NECのパソコンは、製品も会社もレノボです。(Lenovo NEC Holdings B.Vの100%子会社)
富士通のPC会社である富士通クライアントコンピューティング株式会社は、Lenovo Group Limited が51%の株式を所有して、レノボが主導権を持っています。
TOSHIBAのダイナブックブランドとシャープは、台湾の鴻海精密工業(フォックスコングループ)傘下になっています。
かつて輝いていた米国の家電メーカーは、日本の家電メーカーの大躍進の結果、市場から消えました。
その代わり、米国では、ビックテックと呼ばれる、Apple、Microsoft、Google、Meta(旧Facebook)、Amazonが成長しています。
いずれも、ガレージから少人数で創業したベンチャー企業です。
米国の家電メーカーが消えても、米国の成長力は衰えていません。
スペースX社、テスラ社を初めとする新興企業も多数活躍しています。
そして、これらの企業は、世界的な影響力を持っています。
日本でも、衰退する伝統的大企業に代わる、新しい企業が育つ事が望まれます。
どんなに小さい規模の会社や個人でも、何かを成し遂げようとする方の足を引っ張るのではなく、創業時のApple社のように、みんなで応援する行動が必要と思います。
何かを始めようという方は、国内の限定されたマーケットではなく、巨大な世界マーケットを狙えるビジネスプランに挑戦される事を願います。
https://x.com/dream_library_/status/1776940997869703666?s=61&t=6wo2VaQrgmvpyj_k3-meHQ
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“COP(気候変動枠組条約締約国会議)に関する報道では毎年、「化石賞」を日本が受賞したと必ず報じられます。事実ですからこれを報じることもメディアの役割でしょう。 岸田文雄首相演説に「化石賞」、COP28で環境団体 - 日本経済新聞 (nikkei.com) ただ、受賞した、日本はダメだ、批判されているというだけでなく、どういう団体がどのような理由で日本を批判したのか、その批判は妥当なのか、について多少の検証が必要ではないかと思います。 毎年書いているように、化石賞は、会場の片隅で環境団体の若者が、2週間の会期中毎日イベント的にやっているものです。彼らの声を軽んじるわけではありませんが、選定の基準も定かではなく、理屈として首をかしげることも多い。そもそも気候変動は先進国のせい、というのがこの世界の立て付けなので、米豪加日あたりが持ち回りでもらうもの(環境NGOの多くは欧州勢が強い)。”
— 私はなぜ化石賞に関する報道に、毎年飽きずにコメントするのか|竹内 純子(国際環境経済研究所理事/U3イノベーションズ合同会社共同代表/東北大学特任教授) (via plasticdreams)
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Xユーザーのゆうきゆう❤️マンガで心療内科さん:「ネットやSNSは、スロットマシンやガチャと同じです。」
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▪️養子制度で旧皇族の皇籍復帰を急げ
櫻井よしこ
令和4年の今年、国際情勢はまた一段と険しくなる。中国では習近平国家 主席が終身皇帝としての地位を固め、米国ではバイデン大統領が中間選挙 で上下両院での多数を失うだろう。ロシアは事実上中国のジュニアパート ナーとなる一方で、プーチン大統領は内外共に強硬姿勢を取るだろう。
中国やロシアの強圧を受けるにしても、米国の後退によって影響を受ける にしても、わが国は波乱含みの国際社会の中でしっかり生きていかねばな らない。
そこで大事なことは日本らしさを強さに変えることだ。借り物の 日本ではなく、この日本列島に住み、命をつないできた幾百世代の先人が 育んだ価値観、そうした日本らしさこそが私たちの強さであることをしっ かりと意識したい。日本らしさの集積が国柄である。国柄を大事にするこ とで私たちはもっと日本人らしく、日本国らしく、揺らがずに自分の道を 歩むことができる。そして、何よりももっと勁(つよ)くなれる。
日本の国柄の第一は万世一系の皇室を戴く国として歩んできたことだ。こ れは他のどの国にもない最大の特徴で、宝物のようなものだ。たとえば中 国では異なる歴史、言語、宗教を擁した種々の民族が次々に王朝を築い た。そして幾世紀かの繁栄の後に全て無残に滅びた。習近平国家主席は中 国5000年の歴史と言って誇るが、それは前王朝を血祭りに上げて夥(おび ただ)しい人々を危(あや)めた残酷非情な易姓革命の積み重ねに他なら ない。
日本は中国とは対照的に一人一人の人間を大事にして穏やかな文化を育ん だ。その日本の国柄の根幹に皇室がある。しかし現在の皇室を取り囲む状 況は必ずしも安泰ではない。遠因は日本国民の意思とは無関係に、米国が 占領政策で11宮家を皇籍離脱させたことにある。以来75年が過ぎた。
皇族として残られた皆様方は多くのお子様を授かった。しかし現在、お若 い男子は悠仁さまお一人だ。女性皇族は結婚で皇籍を離れるために、現在 15歳の悠仁さまが成人なさって天皇に即位なさる頃、つまり数十年先には 皇族がいなくなりかねない。
岸田首相の責任
こうした状況の打開が長年の日本国の課題だった。それに関して昨年12月 22日、有識者会議が報告���を取りまとめた。非常によくできた内容だっ た。改めて紹介する。
まず皇位継承については今上陛下、悠仁親王殿下の流れをゆるがせにして はならない、とした。126代目の今上陛下まで皇位は例外なく男系で継承 されてきた。右の結論はその歴史を踏まえた真っ当な論だ。
皇位継承は悠仁親王殿下まではきちんと道筋がついており、そのあとの悠 仁さまより若い世代の皇位継承について今回の報告書は、「具体的に議論 するには現状は機が熟して」いないとした。前述のように悠仁さまのご即 位は何十年か先のことだ。継承となればさらに先のことになる。長い長い 先の皇位継承問題をいま論ずる必要がないのは自明の理である。
だがこの点に関して「毎日新聞」は12月23日の「深掘り」で、「皇位継承 策は先送り」と論難した。報告書は皇位継承について、「先送り」などし ていない。皇位継承は悠仁さままではきちんと決まっていると明記したこ とで、時折浮上する愛子内親王殿下の天皇即位のないことを明言した。非 常に明確な道筋を示したのであり、高く評価すべきだ。
もうひとつの課題、皇族の数の減少にどう対応するかについても報告書は 明快な答えを出している。1女性皇族が結婚後も皇族の身分を保つ、2養子 縁組を可能とし、皇統に属する男系男子を皇族とする、3皇統に属する男 系男子を直接皇族とする、の三つの方策である。
1の場合、女性皇族と結婚する男性もそのお子さま方も皇族とはならない 制度とすれば、この方法で皇族数を確保しても皇位を担うことができない という欠点がある。
3案中、最善の方策は2であろう。旧皇族の方々が対象となるが、竹田恒泰 氏が「言論テレビ」で度々指摘してきたように、秋篠宮皇嗣殿下よりも若 い、皇統に属する男系男子は現在20人以上いらっしゃる。さらに近年、旧 宮家では多くのお子さんが誕生しており、男系男子の数は増えているとの ことだ。
つまり、養子縁組の対象たり得る皇統に属する男系男子はかなりの数の方 がいらっしゃるのだ。これら旧皇族の方々は現在の皇室の方々と親戚とし ての交流があり、皇族の日々がどれほど大変かを知っている。同時に、自 ら皇族に復帰したいというようなことは、己れをわきまえ決して自ら言い 出すことはないという。
政府の役割は、これら旧皇族の皆さんと意思の疎通をはかり、適任者或い は相応しいご家族を選ぶ手助けをすることだ。皇室の方々とも話し合い、 相互の理解と協力の中で旧宮家の方々の養子縁組がスムーズにいくよう力 を貸すことだ。悠仁さまを支える態勢構築に一日も早く着手するのが岸田 文雄首相の責任である。
日本弱体化計画
旧宮家の方々の皇籍復帰については、戦後70年以上も民間人だった人々の 復帰は違和感があるとして反対する声もある。しかし、上皇后陛下は民間 人でいらした。紀子皇嗣妃殿下も雅子皇后陛下も同様だ。それでも、お三 方の皇室入りを国民は熱狂的に支持したではないか。
旧皇族の皇籍離脱は日本国民が望んだのではない。先述したように、 GHQがいきなり命令したにすぎない。皇室の弱体化は占領軍の日本弱体 化計画の大きな柱でもあった。旧皇族の方々は民間人となってもずっと皇 室との交流を続けてきた。皇族数の少ない今、この方々が養子縁組の形で 皇籍復帰するのはむしろ自然なことだと思う。GHQの日本弱体化計画の 呪縛を解く時期だ。
憲法学者の百地章氏も2の案を強く支持する。百地氏の指摘が興味深い。 皇室の歴史を遡れば皇族の養子受け入れはしばしば行われてきたというの だ。たとえば四つの世襲親王家(伏見宮家、桂宮家、有栖川宮家、閑院宮 家)では歴代の当主が天皇の「猶子(ゆうし)」(名目上の養子)とされ た。その上で親王宣下を受けて(天皇より、親王としての地位を認めら れ)、宮家を継承してきたが、当主不在のときは天皇の皇子が養子にな り、宮家の存続を図ってきた。
11代続いた桂宮家の場合、7人の当主は天皇の皇子が養子として入った 方々だった。前述したその他の宮家も皇統に属する男子を養子にしてきた 歴史がある。
民間でも養子制度は活用されている。赤ちゃんが養子になる場合も、大人 がなる場合も含めて多様な形がある。前向きに考え、悠仁さまの友ともな り、支えていく相談役ともなり得る一群の皇族の方々を迎えるのがよい。 皇室の安泰を図り、日本の未来の安定につなげたいと思う。
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1968年に行われたねずみの楽園実験。食料を無制限に与え、天敵がいない、256の巣箱がある空間にオスメス各4匹を放したところ、3840匹が暮らせる設計にも関わらず、2200匹までしか増えなかった。そして、社会は階級化した。 ●強者オス 十分なスペースがあるにも関わらず一等地を独占。オスメス問わず交尾。弱者オスを迫害。 ●弱者オス 巣箱があるにも関わらず、通路で寝るスラム生活。メスからは相手にされない。強者オスに攻撃されても反撃しなくなった。まったく社会的な活動をしないニートも誕生。 ●メス 強者オスに選ばれれば、不自由なく暮らせた。しかしそうでないメスは弱者オスと通路で暮らした。このようなメスはオスに守られず、自ら防衛行動を取り、攻撃的になった。このメスは自分の子供も攻撃するようになり、子ねずみの死亡率は上がり、生き残った子ねずみも大人になる前に巣を追い出された。このようなまともに育てられなかった子ネズミはニートねずみとなった。 ●結末 メスは繁殖をしなくなり、強者オスは死に、ニートねずみ達だけが残り、求愛動作、戦闘を行うことはなく、健康のために必要なタスクだけに従事した。食べる、飲む、寝る、毛づくろいをするだけの生活で、つやつやとした傷のない健康的な毛並みからビューティフルワンと呼ばれた。そしてねずみたちは絶滅した。 東京に一極集中して、年収やステータスでオスの強弱が決まるあたり、今の日本にそっくり。同じ東京でも人気エリアにこぞって住みたがるとことかね。あとテキーラ一気飲みさせて女性キャストを死なせたりするあたりもこーゆー感じがする。弱者オスがメスに相手にされないあたりも、たぬかなに代表される弱者男性イジりや、マッチングアプリや婚活ではじかれるあたりに近いものがある。そして女たちは強者男性に選ばれるのを願うようになるわけ、港区女子のようにね。社会的活動や仕事に興味を示さず、筋トレとか美を追求する男が増えてるのもこーゆー感じがするよね。男女ともに交際経験や性交の未経験者が増えてるのもこーゆー感じする。

ますたけ / X
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